国内災害救護まるわかり辞典「通信機器（救護資機材）」 その時、日赤はどう動く!?

日赤の救護活動についてさまざまな角度から紹介するこのコーナー。
今回は【通信機器などの救護資機材】です。

医薬品などの医療資機材と共に被災地には通信機器などの救護資機材も持ち込まれ、いかなる状況でも情報収集や情報発信などにより、救護活動を円滑に進めている。

　日赤の救護班要員が被災地で活動を行う際には、必需品となるいくつかの救護資機材を持参します。特に、救護活動に欠かすことができないのが「通信機器」です。

通信機器には、主に業務用無線や衛星電話などがあり、業務用無線については、迅速かつ適切な救護活動が実施できるように国から2つの専用周波数帯が割り当てられています。日赤では全国で3184局（令和４年３月末時点）を有しており、派遣された救護班と支部などが連絡時に使用しています。また、衛星電話については、一般回線が遮断された状況下においても通話が可能という強みがあり、インターネットの使用に適応した機種もあります。現在、日赤では全国で493台（令和４年３月末時点）を有しています。

この他には、マスクやゴーグル、ガウンといった感染症対策用の救護資機材や原子力災害時に使用する線量計などの放射線防護資機材、社会インフラが機能していない場合を想定した発電機や蓄電池、簡易トイレなども整備しています。これらは、救護班要員が安全かつ確実に救護活動を実施することを目的とし、また、支援する側として被災地に負担をかけない自己完結型での活動を徹底するために考えられています。