拠点病院

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日本赤十字社は赤十字病院をはじめとし、全国の赤十字施設から国際要員の海外派遣を行っています。こうした国際医療救援活動での知見や経験を蓄積しながら国際要員を育成していくために、５つの赤十字病院が「国際医療救援拠点病院」として、研修や勉強会の開催や、研究活動、情報発信を行っています。

日本赤十字社医療センター

当センターは、国際医療救援拠点病院として国際要員の育成や派遣、国際活動の研究を行うだけでなく、派遣される全ての国際要員に対する派遣前・中・後の健康管理支援や、災害発生時などの緊急時に初動班チームが携行する資機材の整備などを行っています。国際活動の研究では、MHPSS（精神保健・心理社会的支援）やメディカル・ロジスティクスの分野に重点を置いています。これらの活動や研究で得られた知見は、毎月開催している「シェアの会」*で広く共有しています。

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日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院

当院の国際救援活動は1980年のカンボジア難民救援事業からはじまり、以来、災害救援・紛争犠牲者支援・開発協力の活動にこれまで160名以上の職員を派遣しています。また、医療職だけでなく、電気関係の技術要員や事業管理要員など幅広い職種の派遣ニーズに対して病院全体で支えながら継続的に応えています。さらに、国際医療救援部が設立された2001年4月からは、「災害外傷研修」や「集中英語研修」など様々な研修を開催し、人材育成にも注力しています。

大阪赤十字病院

当院では、国際医療救援部発足当初から、国内災害に対応する国内救援部門と、海外の災害や紛争、難民支援を担う国際救援部門の2部門からなり、互いに経験や知識を活かしています。国内では、フィールドホスピタル（野外病院）を開発して災害の現場で展開したり、市民の皆さまを対象に「災育」と名付けた体験型防災イベントを10年以上続けています。海外では、過去10年間、全国の赤十字病院のなかでもとりわけ多くの国際要員を派遣してきた一方、アフリカや中東での事業の計画立案や運営に携わり、また、スタディツアーも開催しています。

日本赤十字社和歌山医療センター

当センターの国際活動は、1985年、助産師をエチオピアに派遣したのが始まりです。多様な国際要員を擁するなかで、特に感染症分野に力を入れており、様々な医療機関やWHOで経験を積んだ専門家たちを中心に、感染症の予防や管理に関する研修会やアドバイザー業務を行っています。また、災害医療救援センターを設け、国内外の災害で得た経験や手法を融合して緊急事態に対応できるようにしています。

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熊本赤十字病院

当院は、「学び合う姿勢」を大事にしながら、「つくる（人道技術の研究）」、「そだてる（国際要員の養成）」、「やくだてる（国際要員の派遣）」の活動に取り組んでいます。国際活動では、国内で培った知識や技術が役立つ一方、現地の人々から学びがあり、それらの新たな知見は、日本の医療、防災、インフラ等の課題にも役立ちます。国内外の人々と学び合い、外部給電が可能なハイブリッド・燃料電池車による災害対応や自立運航型ドローンを用いた遠隔医療サービス、スマートフォンを用いた避難支援技術など、グローバルな社会問題の解決に向けてオープンイノベーションを推進しています。

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