世界を知る写真展「わたしの街を返して」を開催

■ 展示内容

避難民キャンプの様子/(C)ICRC

避難民キャンプの様子/(C)ICRC

本写真展は、赤十字による国際人道法※の普及活動の一環として、世界各国・地域の紛争の現状を広く伝えるため、2015年度からは赤十字とキヤノンが共同で開催しています。今回は、紛争により「あたりまえの生活」を奪われた人々の現状をより深く知っていただくことを目的に、中東地域3カ国(シリア・イラク・イエメン)の破壊された市街地の様子や、避難する人々を記録撮影した39点の写真パネルの展示などを行います。

キヤノンは、展示されるパネルで使われる写真を大判インクジェットプリンター「image PROGRAF」で出力することで、「写真が持つ伝える力」を引き出し、紛争の現状とそこで暮らす人々の声を広く伝えようとする赤十字の活動を支援しています。

■ 写真展開催の背景

近年、中東地域では市街地での戦闘が多発しています。2010年から2015年の間に世界各国・地域の紛争による死傷者の半数以上が、シリア・イラク・イエメンの3カ国に集中しています。また、住む家を追われた人々も生命の危機にさらされており、人道支援を必要としています。
 この写真展を通じて、今も戦火に巻き込まれている人々に想いを馳せてもらうと同時に、紛争下の民間人の保護などを謳う国際人道法の普及を目的に、赤十字はキヤノンと協力して写真展を開催します。

※ 武力紛争のもたらす不必要な犠牲や損害を防止することを目的に、戦争の手段を制限し、敵対行為に参加していない全ての人々の保護を定めるルール。
詳細は、日本赤十字社ホームページをご参照ください。(http://www.jrc.or.jp/about/humanity/)

<開催概要>

日時 :2017年12月19日(火)~12月25日(月)11:00~19:00
*19日は14:00より開始、25日は17:00まで。
会場 :みなとみらいギャラリーA・B・C
   神奈川県横浜市西区みなとみらい2-3-5
   クイーンズスクエア横浜 クイーンモール2階
   みなとみらい線「みなとみらい駅」直結 徒歩約3分
主催 :日本赤十字社、赤十字国際委員会(ICRC)、キヤノン株式会社
入場料 :無料

メディアイベント

 日時 : 2017年12月19日(火)13:30~14:00
 場所 : みなとみらいギャラリーA・B・C
 内容
(1)本写真展開催の経緯・意義について/日本赤十字社 神奈川県支部
(2)キヤノンの社会貢献・プリント支援活動について/キヤノン株式会社
(3)本写真展展示物について/赤十字国際委員会(ICRC)駐日事務所
(4)質疑応答

取材申込 : 取材をご希望になる場合は、下記から「取材申込書・FAX返信状」をダウンロードしていただき、ファクスにて日本赤十字社 神奈川県支部 企画課宛てにご送付いただきますよう、お願いいたします。

取材申込書・FAX返信状(PDF:433KB)

〈Word「取材申込書・FAX返信状」はこちら〉

MediaEvent_entry.docx

トークショー

日時 : 2017年12月23日(土)16:00~17:00
場所 : みなとみらいギャラリーA
内容 : 紛争地に暮らす人々、そこから逃げて暮らす人々の現状と想いについて、長年現地を取材してきた写真家とシリア人女性に語っていただきます。
講師 : 安田 菜津紀 氏(フォトジャーナリスト)
    ラガド・アドリ 氏(元 シリア・アラブ赤新月社ボランティア)


【参考情報】

■ 国際人道法と赤十字について
1859年、統一戦争中のイタリア・ソルフェリーノで戦闘場面に遭遇したスイスの事業家アンリー・デュナンは、多数の負傷兵が野放しにされている様子に衝撃を受け、近隣に住む人々からなるボランティア組織を結成して救護にあたりました。その経験から「戦争で傷ついた人々を敵味方の区別なく救う」組織の設立を提唱し、1863年に赤十字が誕生しました。さらに、1864年のジュネーブ条約(赤十字条約)採択を経て、武力紛争のルールを規定する国際人道法が形成されていき、紛争下の人々を保護し、支援するという役割が赤十字国際委員会に託されました。1949年には4つの条約に発展し、民間人や捕虜の支援も強化されています。

■ キヤノンと赤十字について
「共生」を企業理念とするキヤノンは、キヤノングループ各社で取り組む献血活動や教育支援など、長年にわたり、赤十字の活動を支援しています。このたび、「国際人道法の普及促進」という赤十字の活動主旨に賛同し、本写真展の認知拡大や理解促進に貢献するため、キヤノン製大判インクジェットプリンター「imagePROGRAF」を使ったプリント支援を行います。写真本来が持つ力を最大限に生かすことで、武力紛争のもたらす不必要な犠牲や損害の防止、犠牲者の自立・社会参画の一助となることを目指します。