医療救護

　日本赤十字社の救護活動は、災害が発生し、救護活動が必要と判断される場合や、被災地となった都道府県等から要請があった場合に、その都道府県にある支部を主体として実施します。支部は、ただちに救護班やdERU（国内型緊急対応ユニット）を被災地に派遣し、他の救護団体と協力しながら救護所の設置、被災現場や避難所での診療、こころのケア活動などを行います。

　 救護班は、医師１人（班長）、看護師長１人、看護師２人、事務職員２人の計６人を基準に編成し、被災地の状況に応じて、ここに薬剤師、助産師、放射線技師等を加えて派遣します。また、被災地での活動では、DMAT（災害派遣医療チーム）と連携する場合もあります。

　 日本赤十字社では、こうした救護活動を災害発生時に迅速かつ効果的に実施できるよう、平時より救護班の活動に関する研修会・訓練を実施しているほか、救護活動に必要となる車両や資機材も全国で整備しています。最新の状況は、日本赤十字社の組織概要から「国内災害救護」をご覧ください。

　なお、新型コロナウイルス感染症まん延下における救護活動の実施に際しては、被災者及び救護員の安全確保を最優先として感染予防に十分努め、救護員は感染防止に必要な個人用防護具及び手指消毒液等を持参し、適切に使用することとしています。