琉球海運グループ様より「台湾東部沖地震救援金」をお預かりしました

　4月10日に琉球海運グループ様は、日赤沖縄県支部を訪問し、４月3日に台湾東部沖で発生した地震で被災した方々に役立ててほしいと、グループ会社9社より集まった救援金100万円を寄付しました。

　琉球海運株式会社　代表取締役社長　宮城　茂　様は「台湾は地理、歴史、経済的に沖縄と関わりが深く、弊社では、台湾航路も運航していることから、とても身近な地域である。救援金を被災された方々の支援に役立てていただきたい。」と被災地への思いを述べられました。
　日本赤十字社沖縄県支部の池原事業推進課長は「早急な支援が求められる中、救援金を託していただき心より感謝申し上げます。御社の善意の行動を契機に、人道支援の輪がさらに広がることを心より願っています。」と感謝を述べました。

〈琉球海運グループ〉
①琉球海運株式会社　②沖縄港運株式会社　③株式会社沖縄急送　④宮古港運株式会社　
⑤八重山港運株式会社　⑥沖縄荷役サービス株式会社　⑦株式会社沖縄輸送サービス
⑧株式会社九州輸送サービス　⑨国際輸送株式会社


【写真左から】
沖縄港運㈱　代表取締役社長　島袋　完徹　様
琉球海運㈱　代表取締役社長　宮城　茂　様
日本赤十字社沖縄県支部　事業推進課長　池原　栄作
琉球海運㈱　取締役部長　石新　真　様