「令和６年能登半島地震」にかかる対応について（第８報）
令和６年能登半島地震の発災から１か月が経過しました。未だ多くの方々が避難所で生活されており、感染症の流行や長引く避難生活による体調の変化や持病の悪化などが懸念されています。
こうした状況の中、日本赤十字社鳥取県支部では、２月１日、医師や看護師、薬剤師など計９名で構成する救護班第３班を石川県へ派遣しました。
１日朝に行われた出発式では、救護班班長の三橋医師が「鳥取県を代表して現地に行くという気持ちを忘れずに、被災者のために何ができるかを考え、寄り添った支援をこころがけていきたい。」と派遣にあたる決意を表明しました。
救護班第３班は、七尾市を拠点として、七尾市や志賀町での避難所巡回診療やこころのケア活動に従事する予定です。
なお、今回の災害派遣では、昨年度株式会社バルコス様（倉吉市）と共同制作した救護鞄を携行し、活動にあたっています。
救護班が出発する様子
救護鞄を携行する救護班員