13/02/19
日本赤十字社が東日本大震災復興支援のために福島県立医科大学附属病院(福島市)に対して行った医療機器支援の贈呈式が2月12日、同病院内で行われ、日赤本社の見澤泉復興支援推進本部長から棟方充病院長に目録が手渡されました。
福島県では原発事故以来、全県民を対象とした健康管理調査が実施されています。震災で沿岸部の医療機関が大きな打撃を受けたことから同附属病院に受診が集中する一方、必要な検査機器が十分に整備されていなかったため、健康調査がスムーズに行えない状況がありました。このため日赤では各国赤十字社などから寄せられた海外救援金を活用し、医療機器の整備を支援することにしました。
今回整備されたのは災害対応血液検査システムや超音波診断装置など49機種73点(総額約6億925万円)。中には県内で初めて導入された新型の血液検査機器もあり、県民の健康管理のために活用されます。
■合言葉は「悲劇を奇跡に」
棟方病院長は「私たちは震災直後から健康調査を行っていますが、『悲劇を奇跡に』を合言葉に、健康・寿命日本一を目指し県民を守っていく決意です。いただいた医療機器はそのために活用していきます。同時に、復興する福島県の姿を支援していただいた全世界の人々に発信していきたいと思います」と力強く語っています。