看護師養成の歴史

日本赤十字社は、救護看護師を養成するため、明治19（1886）年に「博愛社病院（後の日本赤十字社病院、現日本赤十字社医療センター）」を設立しました。

明治22（1889）年6月14日に「日本赤十字社看護婦養成規則」を制定、同年11月に「第一回看護婦生徒募集並養成手続き草案」が成り、生徒募集を10人と定め、明治23（1890）年から、養成を開始しています。

明治24（1891）年、濃尾大地震（死者約7000人、負傷者約1万7000人）において、第一回生10人全員が救護班に加わり、日本赤十字社が養成する看護師による初めての災害救護活動が行われました。

養成開始当初は戦時救護を養成の目的としましたが、この災害時の看護師の活躍から日本赤十字社における看護師養成の目的に災害時の救護も追加されました。

日本赤十字社は、明治28（1895）年から、看護師養成のための教科書編さんを開始し、明治29（1896）年6月に「看護学教程」を刊行しています。

救護看護師の養成は、博愛社病院での養成開始に引き続き支部においても行なわれ、養成のための支部病院が次々と開設されました。

また、救護班の師長を養成するため、明治40（1907）年から、日本赤十字社病院で「救護看護婦長候補生」の教育も開始しました。

日本赤十字社は昭和初期、入学資格を高等女学校卒業者として3年間の修業年限により救護看護師を養成していました。

しかし、日華事変の勃発以降、戦火が拡大するとともに救護看護師が次々と戦時救護に派遣され、その補充が急務となったため、養成についても戦時措置が取られました。

これまでの救護看護師の修業年限を半年短縮して2年半とする一方、太平洋戦争に突入した翌年の昭和17（1942）年には、高等小学校卒業者を入学資格として2年間の修業年限による「乙種救護看護婦」の養成も開始しています（乙種に対して従来の救護看護師は「甲種看護婦」と称しました）。

戦時措置であった「乙種救護看護婦」の養成は、昭和20（1945）年終戦とともに、当時の在学生の卒業をもって廃止となりました。

終戦後、連合軍総司令部（GHQ）の指導により、戦後日本の看護教育制度の改善を図るためのモデル校として、昭和21（1946）年「日本赤十字社中央病院救護員養成部（後に日本赤十字女子専門学校、現在の日本赤十字看護大学の前身）」と「聖路加女子専門学校（聖路加看護大学の前身）」の共同運営による「看護教育模範学院」が開校し、日米講和条約発効の翌年の昭和28（1953）年まで続きました。

昭和22（1954）年「保健婦助産婦看護婦令」と「保健婦助産婦看護婦養成所指定規則」が公布され、全国的に看護師養成はこれに基づいて行われることとなり、各赤十字病院内に設けられていた養成施設も「赤十字看護学院」と改称。

現在のように医療施設に併設した学校の形態を取るようになりました。